このメソッドとITシステムの融合で全ての研修に行動変容とエビデンスを。

選ばれる理由


行動定着型研修に必要な全てがここに メソッド、ITシステム、ノウハウ、その全てを体系化

PDCFA + ActionT.C.が選ばれる6つの理由

研修テーマ、対象者、導入規模を問わず、多くの企業内研修に導入されている行動習慣化メソッド「PDCFAサイクル」と行動習慣化ITシステム「ActionT.C.」。選ばれ続けているのには理由があります。
  1. 1.行動変容にコミットする7つの視点によるコンサルティングサービス

    長年に渡り培ったデータや知見から導き出されたノウハウに基づき、以下の7つの視点からコンサルティングサービスを行います。


    1)研修をやりっぱなしにしない

    2)学習の成果を評価する

    3)現場を巻き込む

    4)揺らぎのない目標を設定をする

    5)メソッドとITシステムで人材育成を仕組み化

    6)フォローの生産性を上げる

    7)成長カルテを活用する

  2. 2.エビデンスデータが証明する行動変容への有効性

    これからの研修のエビデンスは、「研修終了報告書」ではなく、職場での行動実践の記録である「成長カルテ」です。職場でのプロセスデータLevel.3(行動変容度)とLevel.4(業績貢献度)を比較分析することで、教育効果の測定や分析が可能となります。私たちはLearningAnalyticsをテーマとした「学習分析学会(JASLA)」を設立し、日々教育効果の分析・研究を重ねています。

  3. 3.PDCFAメソッドがもたらす3×5=15の多様な価値

    ・研修参加者(学び成長する人)にとって:自分で考えて行動し続ける力を養うことができる

    ・研修企画担当者(仕組みをつくる人)にとって:職場での行動に着目した研修をつくることができる

    ・経営者・上司(投資する人)にとって:組織を超えた人的ネットワークを活かすことができる

    この三者の異なる利益を一つの一貫した施策で同時に得られることが、「PDCFAサイクル」を採用する際の最大の魅力です。

  4. 4.世界が認めた唯一の行動習慣化に特化したITシステム

    行動習慣化ITシステム「ActionT.C.」は2007年に日本で、20012年に米国で特許を取得しています。研修の目的が達成されるのは、受講生の行動が定着した時。研修受講生本人が自ら使いたいと思うシステムや無駄な機能がないシンプル設計で、自動での効果測定も可能です。また、フランクリン・コヴィー・ジャパン株式会社の”7つの習慣”のフォローシステム「Habitizer」にもOEM提供を行っています。

  5. 5.あらゆる本体研修との融合が可能な設計

    導入しやすい研修構造設計と、それを支える豊富なノウハウがあります。これまで実施している本体研修自体を変える必要はありません。PDCFAサイクルとActionT.C.は以下のような、あらゆるテーマの研修とマッチします。

    ・リーダー育成              ・自律型人材            ・メンタルヘルス

    ・グローバル人材             ・組織活性             ・チームビルディング

    ・マネジメント              ・モチベーション          ・若手営業

    ・キャリアデザイン            ・女性活躍             ・部下育成

    ・コミュニケーション           ・社会人基礎力           ・自己成長


  6. 6.10年以上、のべ300以上の研修への導入実績

    1999年にICTを活用した教育への活動を開始し、教育とITを融合する仕事をしながら、人材育成コンサルティング業務を行ってきました。現在では業種、規模を問わず、多くの企業に導入され、様々な活用事例が広がっています。


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エビデンス


研修の効果を示す「成長カルテ」 ActionT.C.が自動でリアルタイムな効果測定を実現する

ICTを活用した研修デザインが可視化する行動定着のデータ

研修で計画された行動が、現場である職場に戻ったあとに実行されたかどうかわからなければ、研修のPDCAを回しようがありません。現場の不満のすべては「研修は報告完了書で終了」となっていることに起因しているのです。本当に今のままでいいのでしょうか?これからの研修の納品物は何でしょうか?

研修の目的は、学んだことを活かして仕事の成果を上げてもらうこと。すなわち「職場での行動」です。そうであれば、研修の納品物は、研修後の「行動定着のデータ」のはずです。職場に戻ったあとに、誰がどんな行動を実践し定着させることができたのか、どのような行動をどれくらいしたのか、定量・定性データを研修の納品物とすべきなのです。今、求められているのは、やりっぱなしにせず「行動」までつながる研修であり、その研修の納品物は当然受講生の行動定着の度合いや成長の軌跡を示す「成長カルテ」だと考えます。
「中間管理職社内研修」終了報告書

※ ActionT.C.で自動生成される「成長カルテ」

行動習慣化ITシステム「ActionT.C.」は、受講生が研修後もPDCFAサイクルを続け、行動変容するために 利用されるものですが、効果測定データを取得することも可能です。各種データがダウンロードでき、じっくり分析ができるようにも設計されています。

データが証明する行動変容への有効性 Level3(行動変容度)とLevel4(業績貢献度)の比較分析が可能に

ActionT.C.のデータは行動実践のプロセスデータです。そのデータと、研修の目的である業績等のデータを比較分析することでさらに深い分析が可能となります。一例として去る2015年9月19日 学習分析学会、第一回研究会において、フィードバックがEQ(情動知能)に与える影響について、後藤晶 (山梨英和大学)、 三森 朋宏(日立インフォメーションアカデミー)、永谷研一(株式会社ネットマン)による共同研究発表が行われました。本研究により、協力行動(フィードバック)と情動の成長(EQ)の関連性が発見されました。

・行動習慣化プログラム(リーダー研修+ActionT.C.2ヶ月)の前後にEQ調査を実施。
・すべての受講生のEQ能力のレベルアップが確認された。
・ActionT.C.(プロセス)データである、フィードバックした回数、人数、文字数と
EQデータの相関が確認された。
・特に「自己パターンの認識」「結果を見据えた思考」や「楽観性」にポジティブな結果が得られた。


【研究論文タイトル名「協力行動としてのフィードバックが研修効果に与える影響」】
受講生のEQ能力のレベルアップが図れた

※画像は発表時のスライドより引用

学習者の学習活動を記録・分析・研究 Learning Analyticsに関する学会設立

学習分析学会
教育の情報化が進展するにつれて、学習者(児童/生徒/学生/受講者)の学習活動を記録・分析し、その結果を様々な形で役立てる Learning Analytics が注目されています。本学会は、2006年に発足したNPO法人 「人材育成マネジメント研究会」を前身とし、このLearning Analyticsに関する調査・研究・普及啓蒙を目的 として作られました。

Learning Analytics とは、教育・学習・研修の分野では、学習者は与えられた教科書や教材を読むだけでは なく、問題を解く・他の学習者と議論し共有する・成果を報告する、といった活動を通して、より深い理解が 得られます。従来の紙媒体を用いた学習でも、こういった活動に関する情報の収集や分析は行われてきました が、手書きの情報をパソコンに入力する手間が大きく、一般には普及していませんでした。近年、学習者が使 うパソコンやタブレット端末を通して、学習活動の履歴情報を自動的に収集し、分析する手法が注目されてい ます。これが Learning Analytics (LA)と呼ばれるものです。履歴情報の自動収集技術だけでなく、統計処 理の手法やツールが発達し、またビッグデータ解析手法の適用も検討されており、分析技術も発展しています。 しかし、この情報をどういった目標に向けて分析し、有用な知見を引き出すかといった、標準的な手法はまだ 定まっていません。これに対し、国際会議などで各国の研究者がさまざまな提案や議論を行っているところで す。LAの適用先として、学習者の状況や習熟度に応じた個別学習の支援、教員の授業方法の改善支援、また 学校評価やIR (Institutional Research) などがあります。

本会では、研究会の実施や会誌の発行を通じて、学習活動の履歴情報に対する収集や分析方法、またそこから 得られる知見を、会員の皆様と共有したいと考えています。これにより、現在進められている教育の情報化が より効果の高いものとなり、今後の「より良い学び」を促進するものと考えています。

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導入実績


のべ121社・11,928名に導入(2016年10月現在) 教育とITの融合を追求

人材育成にも品質保証を 「行動定着型研修サービス」を2006年より提供

1999年設立の株式会社ネットマンは、創業以来、教育とITを融合する仕事をしながら、人材育成コンサルティング業務を行ってきました。そして2006年から、研修の効果を高めるために「やりっぱなしの研修を行動定着型に転換する」というテーマで行動習慣化ITシステム「ActionT.C.」を開発し、2006年よりシステム販売を開始しました。そしてサービス提供を続けながら、行動変容を科学、分析を続け、教育実践の経験から得られた知見とデータに基づき、行動定着型の研修手法を体系化し、行動習慣化メソッド「PDCFAサイクル」を作りました。現在では業種、規模を問わず、多くの企業に導入されています。
導入研修数

導入企業様

  • 三菱東京UFJ銀行
    旭化成リフォーム株式会社
    株式会社アートネイチャー
    ヤンマー株式会社
    株式会社JPビジネスサービス
    全日本空輸株式会社
    ノバルティスファーマ株式会社
    ワンズグループ
    株式会社LIXIL
    富士ゼロックス情報システム株式会社
    株式会社スタッフサービスオフィスマネジメント
    エレコム株式会社
    株式会社ベネッセスタイルケア
    株式会社三菱電機ライフネットワーク
    味の素冷凍食品株式会社
    日本大学保健体育事務局
    富士ゼロックス株式会社
    アクサ生命保険株式会社
    東急建設株式会社
    ロシュ・ダイアグノスティックス株式会社
    岡谷鋼機株式会社
    不二製油株式会社
    株式会社みずほフィナンシャルグループ
    株式会社アールキューブ
  • NTTコミュニケーションズ株式会社
    NTTアドバンステクノロジ株式会社
    日本たばこ産業株式会社
    ANAテレマート株式会社
    株式会社大塚商会
    三菱電機ビルテクノサービス株式会社
    株式会社富士通ビー・エス・シー
    本田技研工業株式会社
    フコクしんらい生命保険株式会社
    ゼリア新薬工業
    亜細亜大学
    琉球大学
    株式会社アトライズ ヨドガワ
    近畿日本ツーリスト
    SCSK株式会社
    学校法人国際学園
    日本通運株式会社
    パラマウントベッド株式会社
    株式会社協和企画
    株式会社ロジック
    SCSKニアショアシステムズ株式会社
    明治安田生命保険相互会社

    その他多数

    ※敬称略、順不同

やりっぱなし研修撲滅宣言!~企業事例研究編~ お客様インタビュー

  • 株式会社アートネイチャー
    人事部 採用教育グループ 次長 伊藤 桂子 氏

    ・研修を行っても継続できているかどうかが見えにくい
    ・目標設定は各自の部門の中長期計画に基づいて行う
    ・「行動を振り返る習慣が身につく」という声も
    ・研修後の振り返りデータを分析し、今後に活かす
  • 旭化成株式会社
    経営企画本部 部長 奥平 隆史 氏

    ・目的は営業ノウハウの共有と販売力の底上げ
    ・職場の離れたメンバーが普段の行動をシェアできる
    ・PDCFAや振り返りの技術を研修後も役立てて欲しい
    ・ミーティングでもAction T.C.でも活発だった
     フィードバック
    ・学び合ったノウハウが広まり、全社的に成果が出た
  • HR BestPractice
    研修成果を業務行動に活かす

    ・人材育成の体系を見直したい
    ・研修効果を測りたい
    ・研修成果を行動定着化したい
    多くの企業が抱える人材育成の課題に、このメソッド
    とIT システムとが、どのようにソリューションを提
    供しているのかを考えてみた。

ProFuture株式会社 代表取締役社長 寺澤 康介

第3回「現場で成果を出す研修」へどう変革していくか

※バナーをクリックするとHRproのWEBサイトに移動します。

様々な研修での導入活用事例

  • CASE 1 部下育成と組織開発

    CASE1 部下育成と組織開発
    ・企業:光学機器メーカー
    ・対象:新任管理職への階層別研修
    ・人数:54人
    ・導入研修:1.5日間
    ・ActionT.C.期間:4ヶ月
    ・レビューセッション:有り
    ・導入研修詳細:
    – 部下指導方法
    -コミュニケーション技法
    – ISO9000プロセスアプローチ
    – 経営理念とCSとの関係
    -行動習慣化プログラム(PDCFAサイクル)(180分)

    ・アクションプラン:
    – 目標は目標管理制度のKPIから2つピックアップ
     業績関連目標と部下指導目標の2種類
    – 行動習慣はコミュニケーションを中心にシンプルで継続しやすいも
      のを設定
    例:
    行動目標:今期中に部下全員の業績を前年対比120%とする
    行動習慣:毎朝朝礼時に一人5分間の相談タイムを取る。
    営業同行の帰りに良い点、改良点をアドバイスする。

    ・フォローアップ
    – 1ヶ月に最低一回はアクションプランを改善するようフォローアップ
    – 相互フィードバック停滞チームにフォローアップ
    – 定期的にうまくいっている人の行動や内省の例を全員にメール配信
  • CASE 2 ビジネス基礎力

    CASE2 ビジネス基礎力
    ・企業:製薬企業
    ・対象:新人研修
    ・人数:21人
    ・導入研修:90分+180分
    ・ActionT.C.期間:8ヶ月
    ・レビューセッション:有り<3ヶ月単位2回>
    ・導入研修詳細:
    – PDCFAサイクルの実践(90分)
      正しい目標の立て方
      継続的な行動実践法
      経験から学びとるための振り返り方法
      相手に影響を及ぼす問いかけ技法
      行動を変える手法
    – 週報の中で、学びの振り返りとグループ内コメントの実践(3週間)
    – 行動習慣化プログラム(PDCFAサイクル)(180分)
     経験から学んでいる状態とスルーしている状態の違い
     行動に影響を及ぼすフィードバックとは何か

    ・アクションプラン:
    – 目標は達成してほしい年度目標を何種類か落とし込み自分で選択させる。   スキルアップ目標(”〜できるようになる”)に達成基準を設ける
    – 行動習慣は、社会人基礎力を参考に設定する。 
     前に踏み 出す力(主体性、働きかけ力、実行力)
     考え抜く力(課題発見力、計画力、創造力 
     チームで 働く力(発信力、傾聴力、柔軟性、情況把握力、規律性、スト
       レスコントロール力)
    例:
    行動目標:9月までに業務知識を習得し、独力でりん議申請できるようになる。
    行動習慣:通勤時の学習での不明点を出勤直後の先輩に聞く。
         毎週進捗確認を行いスキルチェックする。

    ・フォローアップ
    – 最初の1ヶ月は隔週で電話コーチを採用しアクションプランを改善するフ
    ォローアップ
    – チームごとのランキングを活用してゲーム性をもたせて相互フィードバッ
      クを推進
    – アドバイザーに隣の部門のOJTメンターを登録(ナナメの関係)して
      週一回程度定期的にアドバイスを依頼し行動変容を促す。
  • CASE 3 語学力(TOEIC730点)

    CASE3 語学力(TOEIC730点)
    ・企業:大手IT企業
    ・対象:選抜研修
    ・人数:120人
    ・導入研修:半日
    ・ActionT.C.期間:4ヶ月
    ・レビューセッション:有り
    ・導入研修詳細:
    – TOEICの模試を受講、自分の強み弱みを知る
    -語学講師より TOEIC試験対策のノウハウを学ぶ
    -行動習慣化プログラム(PDCFAサイクル)(180分)

    ・アクションプラン:
    – 目標はTOEICの各パートの正解率
    – 行動習慣は、自学習の時間をいかに捻出するかがポイント
    例:
    行動目標:年末までに語彙数8000語を達成する
    行動習慣:参考書を持ち歩き、5分でもあいたら勉強する。
         日々の会議の議事録をすべて英語で書き海外支店に発信する

    ・フォローアップ
    – 月に一回の模擬試験の結果を登録して全員に共有する
    -ベストな行動をしている人を紹介してアクションプランの参考にしてもらう
    -本番のTOEIC受講後に最後に表彰式を開催する。

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